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[ 294] 株を通して世界が見える!
[引用サイト]  http://ameblo.jp/brainbuster/

株取引を通じて今まで見えなかったことが見えてくるようになりました。ギャンブルが大嫌い。証券会社担当を通じての取引が嫌い。しかしネットの普及により自己責任での取引が可能になり始めました。株取引初心者の皆様よろしく。
市場関係者は「ショートカバーをあぶりだす形で先物買いが入っており、日経平均も堅調だ。先物買いも短期筋だけではなく、機関投資家が現物を直接買い入れる前に、先物で手当てしている可能性もある」「為替が一段の円安に向かっていることをにらんで、先物に断続的な買いが入っている。現物では輸出関連株や銀行株などにも買い戻しが入っている。株価が実体経済に対して半年程度先行する経験則があることを考えれば、すでに底入れしている可能性もあるが、不安材料が消えないなかで強気にはなりにくい」とコメントしています。
ところで、香港、東京などアジア周辺の株式市況が回復するなか、中国本土の株式市場はなかなか低迷基調を脱する兆しが見えません。市場では、具体的な市場救済策の早期実施を求める声が高まっているようです。2日の本土市場は、政府が株式市場の安定成長の促進を今年の重要課題の一つとする方針を発表したことや、複数の政府系金融メディアがそろって「足元の大幅調整は非理性的な現象」と指摘したことなどが手がかりとなり、3日ぶりに反発して引けました。ただ、上海総合指数は一時4%近く上昇する場面が見られたものの勢いが続かず、大引けにかけて上げ幅を縮小。結局、指数の上昇は0.56%の小幅にとどまりました。香港や東京市場が急伸した流れには乗り切れず、世界市場をアンダーパフォームする市況が続いた格好。こうしたなか、3日付複数メディアの報道によりますと、アナリストは「具体的な市場救済策が打ち出されない限り、市況の改善にはつながらない」との見方。また、政府系シンクタンクの国家情報センターは足元の市況低迷の要因について、「投資家の非理性的な行動が招いている」と指摘。「中国経済のファンダメンタルズの良好さが株式市場の成長を下支えする」との見方を示す一方で、市場心理の回復には制度面からの改善策の早急な実施が不可欠と強調しました。
私自身は本土株はほとんど持っていませんが、それでも本土が元気がなくなるのは困りますので、ここは改善策に期待します。
先程終了した2日の米国株式市場でダウ工業株30種平均は3日ぶりに反落。前日比48.53ドル安の1万2605.83ドルで終えました。ダウ平均が前日に400ドル近く急上昇した反動で利益確定売りが出た。バーナンキ米連邦準備理事会議(FRB)議長が議会証言で年前半の景気後退の可能性に言及したことも売りを誘うきっかけになったとの声がありました。ただ、早朝に発表された3月のADP全米雇用リポートで非農業部門の雇用者数(政府部門除く)が市場予想を大きく上回りました。米雇用情勢に対する警戒感がやや和らぎ、相場の下値を支えました。 ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は3日ぶり反落。前日比1.35ポイント安の2361.40で終えました。
市場関係者は「売り物薄のため上値は伸びたが、商いはそれほど膨らんでおらず、買いも打診買いの域を出ていない。今年の高値に接近している銘柄が増えてきたこともあり、上値では戻り待ちの売りも出てくる」「第2四半期入りで海外勢の動きに変化が出ている。売りポジションの買い戻しは一日では終わらないだろう。金融不安の最悪期は脱し、今後は景気、企業業績に見合った株価形成になりそうだ」とコメントしています。
今日はようやく春爛漫という感じでした。今晩の米国市場も何とか最悪でも横ばいでいって欲しいものです。
先程終了した1日の米国株式市場でダウ工業株30種平均は大幅に続伸。前日比391.47ドル高の1万2654.36ドルで終えました。証券大手リーマン・ブラザーズやスイスの金融大手UBSが発表した資本増強策を受け、金融機関の財務や資金繰りへの懸念が後退。金融株に買いが膨らみました。3月の米サプライマネジメント協会(ISM)製造業景況感指数が市場予想を上回ったことなども買いを誘いました。一方、ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も大幅続伸し、同83.65ポイント高の2362.75で終えました。
一方の中国市場も上昇です。香港H株の上昇幅に注目ですね。3-4%はいくのではないでしょうか。本土側の配当取り上昇の前にまず香港株に資金が入ると市場関係者が言っていましたので期待しましょう。
市場関係者は「先物が25日線付近で頭を抑えられており、日経平均も上値は重くなっている」「もともと好材料が出たわけではなく、買い戻し一巡後は上値を買う投資家が少ない。業績面でのリスク要因が少ない小売、電鉄など内需株への資金シフトの動きが目立つ」とコメントしています。
ところで、世界銀行は1日、東アジア経済に関する半年に一度の報告書の中で、2008年の中国の経済成長率は昨年比2ポイント減の9.4%になるとの見通しを示しました。2009年はさらに9.2%まで減速するとの見方。世界銀行は、中国の国内投資および消費力は力強い拡大を続けるとしながらも、輸出の鈍化が経済成長の減速につながると指摘しています。それでも9%台ですから凄いものです。
先程終了した3月31日の米国株式相場は反発。ダウ工業株30種平均は5営業日ぶりに反発し、前週末比46.49ドル高の1万2262.89ドルで終えました。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は4営業日ぶりに反発し、終値は17.92ポイント高の2279.10。下げが続いていた金融株の一角に自律反発狙いの買いが入ったほか、3月のシカゴ購買部協会景気指数(PMI)が予想を上回り、買いが優勢になりました。 前週にアナリストによる利益見通し引き下げなど悪材料が続いた金融株が総じてしっかり。ポールソン米財務長官が1930年代の大恐慌以来となる金融行政の包括的な改革案を発表し、危機の再発防止に向けた姿勢を示したことが金融株高の一因との見方がありました。消費者事業の再編を発表したシティグループが3%弱上昇したほか、JPモルガン・チェースやモルガン・スタンレーが上昇しました。
市場関係者は「先週末の上昇で、テクニカル的に上値を押さえられる水準まで戻っていたこともあって、この程度の反動安なら不自然ではない。実需の動きが鈍く、短期筋中心の展開になっている」「期待していたドレッシングの買いが入らず、失望売りが出ている。短期テクニカル的な過熱感もあったため、この程度の調整は仕方がない。新年度相場入り後にゲタが外れるよりはよい」とコメントしています。
ところで、中国の温家宝・首相は30日、足元で大幅調整が進む本土株式市場について、資本市場の持続的成長は経済の発展を後押しするとして、株式市場の安定成長を支援する方針をあらためて強調しました。
また、注目の本土個人投資家による香港株直接投資の解禁問題について、「香港市場の成長を希望している」としたものの、具体的なコメントは控えました。このほか、中国経済の現状について、サブプライムローン問題、原油価格の高止まり、米ドル安などが中国の経済成長の足を引っ張る要因になるとの認識を示す一方、中国経済のファンダメンタルズは良好であり、足元の課題が解決されれば、株式市場の回復につながっていくとの見通しを示しました。
まずは米国市場から。米国株式相場は下落基調か。先週は金融機関の損失拡大観測などを受け、ダウ工業株30種平均は軟調に推移しました。金融の混乱が産業界にも及び、企業の決算に影響が表れています。重
要な経済指標の発表が相次ぐ今週は、混乱の広がりを見極める展開となりそうです。先週の株式相場は週初こそ上昇したものの、その後、サブプライムローンに絡む金融機関の損失がさらに膨らむとの予測が複数の証券会社から出て、ダウ平均は4日続落しました。業務用ソフトウェア大手オラクルの売り上げが予想を下回るなど、企業の設備投資の落ち込みが懸念されています。銀行が貸し出しを絞っているのが一因です。1日発表の3月の米サプライマネジメント協会(ISM)製造業景況感指数は、企業の強気・弱気を示す指標として注目。市場予想は前月から0.3ポイント低下の48となっています。4日には3月の雇用統計が発表される。市場予想では雇用者数は前月比4万5000人程度減少する見込み。賃金の伸びが鈍化するとの思惑から、消費関連株に重しとなりそうです。
これを受けての今日の日経平均は反落でしょう。化粧買いの反動、様子見、薄商い、為替含みetc.と上げる材料が不足しています。
一方の中国市場はマイペース気味です。香港株だけが米国連動が強いのですが、本土側が上げれば、最近は香港株も上げるので、まずは本土次第です。
先程終了した28日の米国株式市場でダウ工業株30種平均は4日続落。前日比86.06ドルの1万2216.4ドルで終えました。小売企業の業績見通し引き下げに加え、金融機関に対する根強い業績悪化懸念が相場の重しになりました。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は3日続落し、終値は19.65ポイント安の2261.18。百貨店大手JCペニーが28日早朝、春物商戦の開幕であるイースター商戦の不調などを受け2008年2―4月期の利益見通しを引き下げると発表。個人消費の先行きや企業業績への警戒感が広がりました。JCペニーが7%を超える大幅安となったほか、メーシーズなどほかの小売株もつれ安。金融株も売り一色。証券会社オッペンハイマーがシティグループやワコビアなどについて、4月にも配当削減を公表するとのリポートを発表。シティ、ワコビアともに大幅安。ダウ銘柄ではJPモルガン・チェースやバンク・オブ・アメリカも軟調となり、ダウ平均は一時下げ幅が100ドルを超えました。しかし、朝方を中心に株式相場は高く推移する場面もありました。早朝発表の2月の個人消費支出(PCE)が前月比0.1%増と市場予想(0.1%減)を上回ったほか、物価指標であるエネルギー・食品を除くコアPCEデフレーターが前年同月比2.0%上昇と米連邦準備理事会(FRB)が適当とみなすとされる1―2%の範囲内に収まったことが背景。ただ、買いは続きませんでした。午前10時過ぎに伝わった3月の米消費者態度指数は69.5と速報値から下方修正。市場予想と同じでしたが、景気後退観測を裏付ける内容と受け止められ、株価の重しになった面があります。
問題は月曜日の日本とアジアです。日本の化粧買いが剥げ落ちてどうなるのか、3/31が新年度とも言いにくいので様子見ムード。そうなるまずは反落基調でしょう。ただし、中国市場は別物のような感じがします。特に香港Hは昨日5.1%も上げていて、米国連動というよりも、本土の調子の良さに反応している感じがします。いよいよ北京五輪へのカウントダウン景気があるのか注目ですね。
市場関係者は「買いの材料ははっきりしない。前場、日経平均の12,500円が堅かったほか、アジア株が上昇していることで仕掛け的な買いが先物に入っているのではないか」「25日移動平均線の12,928円の水準がふし目として意識され始めているようだ」とコメントしています。
相変わらず中国の製造業は利益を出しています。消費もインフレ気味ですが、堅調。あとは過度な金融引き締めをせずにうまく株価をコントロールしてもらいたいと思います。
2004年夏からネット株取引を始めた♂です。趣味はテニス、野球&格闘技ウォッチング。クラシックロックを聴くことも大好きです。仕事で米国に8年間住んでいました。株のスタンスは自己流で中期での利益を目指してコツコツと進めること。デイトレードはしません。小規模ですが78戦78勝。損切りは未経験。(現在含み損の銘柄ももいくつかありますがなんとか頑張って切り返すつもりです)

 

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